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「InterBEE2016」事前説明会 朋栄

【2016年11月09日】

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       ▲ 清水克明社長
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       ▲ 白鳥貴之氏

 朋栄は10月27日、InterBEE 2016事前説明会を開催した。最初に同社社長の清原克明氏が登壇し「この9月で45期が終了しました。受注及び売上とも期初計画をほぼ達成しております。ただし、利益面では円高の影響を受けておりますが、それで大きな落ち込みはありません。計画を達成したことで勢いをつけ46期だけでなく、5年後、10年後、さらに30年後、50年後まで会社が継続していけるよう体制作りに努めていきたいと思っております。直近の案件としては、中京テレビ様の新社屋関連が佳境をむかえております、我々は大変重要なシステムを担当しており、11月下旬の移転完了に向け最後までしっかりと責任を果たします。また、テレビ東京様も新社屋を建設されていますが、報道の受配信システムにルーティングスイッチャを中心とする様々な映像周辺機器をご採用いただいております」と語った。
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 次にInterBEEの主な出展製品について、企画室企画・広報グループの白鳥貴之氏が説明した。今回のInter BEE 2016のテーマは昨年に引き続き「FOR―A World of Possibilities」、~無限の可能性に向けて~。ブースは6つのエリアに分けている。先端技術展示エリアでは、12G―SDIやVideo over IP関連製品を展示する。
 また、同エリアを使ってプレゼンテーションも実施するエリアとして展開する。スタジアムソリューションエリアでは、主にスポーツ向けのエリアで、アリーナ、スタジアム、球場などで使用される映像機器を展示するが、なかでも注目となる高速度カメラ「FT―ONE―LS」を実機展示する。「FT―ONE―LS」は、カメラセンサを一新し、暗部ノイズを改善してさらなる高画質化を図ったモデル。また、2倍速モードの時にはスローサーバへリアルタイムに120p出力が可能。
 スタジオソリューションエリアでは、放送局のスタジオおよびスタジオサブを想定したシステムを展示する。スイッチャ「HVS―2000」が中心で、スタジオサブ向けに新コントロールパネルを開発、初公開する。大型パネルを搭載し、自由にレイアウトできる他、エマージェンシー列など冗長性も確保している。制作ソリューションでは、ビデオスイッチャの新製品「HVS―490」を初公開する。
 同機は4Kに対応し、中型モデルながらフラッグシップ機「HVS―2000」の機能を継承したパワフルなモデルとなっている。
 また、4Kマルチビューワ「MV―4300シリーズ」も初公開する。配信ソリューションでは、フレームコンバータの他に、インジェンストコンバータ「MXR―400」および4K素材伝送システムを参考展示する。アーカイブソリューションでは、LTOビデオアーカイブレコーダ、LTOサーバ、クラウド素材管理システムなどを紹介する。
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 12G―SDI対応製品について、上席執行役員 研究開発本部SDR開発部部長の濱口秀文氏が説明した。昨年のInterBEEでは、12G対応のルーティングスイッチャ「MFR―3000GB」を出展した。同機は試験機で、12G―SDIによる映像切り替えに加え、既存の4Kシステムとの併用も考慮して12G―SDIと3G―SDI×4chの相互切り替え、4K SQD/2SI相互変換を行う「Gearbox」機能を搭載して出展した。非常に好評だったが、同時に課題も寄せられた。12G―SDI対応製品がちゃんと揃うのか、伝送距離に対する懸念などが示された。
 まず、伝送距離に関しては、12G―SDI対応部品の特性面での評価を実施して、100㍍程度の伝送距離が確保できることを確認した。この結果を受けて、ルーティングスイッチャ以外の製品の開発にも着手した。また、顧客とも色々話した中で、IPと12G―SDIを併用したいという声も少なくないという。このため、同社では室外間ではIPが有効だが、室内間ではIPだけでなく、12G―SDIの選択肢も必要ではないかと考え、12G―SDIの開発を加速させてきた。今回出展する12G対応製品は12機種。このうちルーティングスイッチャ「MFR―4000」は、12G対応のクロスポイントを搭載(6Uサイズ)、4K信号でも72×72のマトリクス構成が可能。また、I/OスロットにGearbox機能搭載カードを実装することもできる。2017年2月に発売予定。
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 最後にVideo over IPについて、佐倉研究開発センターIP開発部部長の和田雅徳氏が説明した。IP化のメリットについて、より明確化しなければならないステージに入っており、その1つがIPとファイルの親和性を向上させ、システムを簡素化し低コスト化を実現すること。もう1つがBNCケーブル接続では距離に限界があるため、リモートプロダクションにより、例えばスタジアムとサブスタジオを中継車がなくても結ぶことができるようにすることなどがある。さらに、設備投資の効率化を図るため機材の共用運用「リソースシェア」やシステム構成を切り替える運用「システムチェンジ」が可能なことも大きなメリットとなる。IP化には様々な方式があるが、SMPTE 2022―6がベースとなりつつあり、最終的にはTR―03/04(ST2110)に集約されていく方向にあると見ている。
 同社の取り組みとしては、IPゲートウェイ、シグナルプロセッサ、グラフィックス装置、主要製品群から対応していく予定。また、全体システムが統一されたフォーマットになるとは限らないので、必要に応じてフォーマットを変換するトランスコーダが重要になる。同社ではUSF「Video over IP」モジュールを用意しており、各種IP方式の変換やIPとSDIの変換を行なう。

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