ＪＰＰＡポスプロ設備調査 編集室のマルチ化が拡大ノンリニア増で編集室が3年ぶりにプラス
一般社団法人 日本ポストプロダクション協会（会長 三上信一氏）はこのほど、調査・事業委員会（委員長：甲斐隼人氏）がまとめた２０２３年度「ポストプロダクション設備調査」（２０２３年11月の設備状況）の結果を発表した。同調査は、JPPA会員各社のポストプロダクション設備状況の動向を把握するとともに市場の変化を把握するために、２００４年度から隔年で実施、２０１９年度以降は毎年実施している。
今回の2023年度調査は、正会員社89社（2022年度調査時は90社）に対して、2023年11月現在の設備状況に関するアンケート調査を行ったもので、82社（同85社）から調査結果を得ることができた。
調査結果によると、ノンリニア編集室は78社が687室（2022年度は81社が645室）／リニア編集室は25社が89室（同32社が122室）を保有し、合計（編集室総数）は776室（同767室）が稼働している。また、MAルームは76社が314室（同77社が320室）、グレーディング専用ルームは16社が44室（同18社が50室）を稼働している。なお、調査の回答社内訳は、会員社の新規入会・退会による増減や回答／非回答社の動向により変動がある。
編集室の総数は2020年度に初めて対前年比減となり、2022年度まで減少傾向が続いたが、2023年度は3年ぶりにプラスに転じた。これは、リニア編集室が2006年度調査の249室をピークに減少傾向が続き、初の2桁台となる89室（2022年度は122室）の稼働となった一方で、ノンリニア編集室が687室（同645室）と大幅な増加に転じたことによるものという。今回の調査では、リニア編集室を撤退して、その全室をノンリニア編集室に改修する社もあるなど、特徴的な動きが見られた。（全文は4月5日号3面に掲載）
この記事を書いた記者
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