【防災特集】日本最適化栄養食協会、能登半島地震被災地に認証製品
一般社団法人日本最適化栄養食協会（東京都渋谷区、伊藤裕理事長）は、『栄養面でのバランスを考えた備蓄が命を守ることにつながる』として、協会が普及を図っている最適化栄養食の備蓄を地方自治体や民間支援団体などに打ち出している。これは『東日本大震災などで長期的な避難生活を余儀なくされた被災者は、栄養面で懸念が生じるリスクが判明している』からだ。協会は、その活動項目に『災害食：被災地への食糧支援及び自治体への備蓄食品としての提供を検討』を加え、２０２４年11月に能登半島地震および豪雨災害の被災地に向けた支援として、地元で支援活動を続ける「のと支援団体ネット」を通じて最適化栄養食を提供した。また24年12月には石川県七尾市で開催された「災害時の食について考える体験会」に参加し、災害時の栄養バランスの重要性について啓発活動を行った。協会では、今後も引き続き、食の支援を必要とする人々に栄養バランスの整った最適化栄養食を提供するため、行政や各支援団体との連携に努めるとしている。
日本最適化栄養食協会は、24年１月１日に発生した能登半島地震の復興支援で様々な活動を行ってきた。きっかけはある一般紙に24年３月22日に掲載された「長い能登避難、栄養に懸念 食事改善へ支援の輪。炭水化物多く、野菜『とれず』 筋力低下・高血圧のリスク」という見出しの記事。要約すると『能登半島地震で避難生活が長引く中、栄養の偏りが不安視されている。食事でたんぱく質不足や塩分のとり過ぎが続くと、筋力低下や高血圧などのリスクが高まる』といった内容。
「記事には『地震後の体調悪化に起因する災害関連死を防ぐ必要がある』と警鐘を鳴らしていました。この記事を読んで、普段でも栄養バランスを整えるのは難しいことから、避難生活ではより困難であろう、長期の避難生活における栄養課題に対してわれわれの最適化栄養食は貢献できるのではないか、という思いを強くしました。そして、24年６月の定時総会で活動内容に『災害食：被災地への食糧支援及び自治体への備蓄食品としての提供を検討』を加えました。『栄養面でのバランスを考えた備蓄が命を守ることにつながる』ことを打ち出しました。被災された方々に最適化栄養食を提供することを活動のひとつの柱として、能登半島への支援を次々に実施していきました」（前島氏）。
写真は 能登半島地震および豪雨災害の被災地に認証製品を提供（能登町 柳田公民館）
3月10日付け4面に掲載
この記事を書いた記者
- 元「日本工業新聞」産業部記者。主な担当は情報通信、ケーブルテレビ。鉄道オタク。長野県上田市出身。
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